９日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、午前の終値は前週末比79円08銭（0.52％）高の１万5156円32銭だった。前週末発表の５月の米雇用統計で米労働市場の堅調さが確認され、米株式市場でダウ工業株30種平均が連日で過去最高値を更新したことを好感した買いが広がった。円相場が前週末に比べてやや円安・ドル高水準で推移していることも支援材料だった。ただ日経平均はここ半月で1000円以上上昇していることもあり、高値では利益確定売りも出て買い一巡後は伸び悩んだ。

寄り付き直後に日経平均は上昇幅を130円近くに広げ、取引時間中としてほぼ３カ月ぶりに１万5200円台に乗せた。市場では「米長期金利の上昇を通じて米景気の拡大を確認できれば、日経平均は１万6000円を目指す展開になりそうだ」（立花証券の平野憲一顧問)との声が聞かれた。

ＪＰＸ日経インデックス400と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）はともに続伸した。

前引け時点の東証１部の売買代金は概算で7715億円、売買高は９億484万株。東証１部の値上がり銘柄数は974、値下がりは648、変わらずは187だった。

ファストリやファナック、ソフトバンクといった値がさ株が高い。ソニーも上昇。傘下のソニー・コンピュータエンタテインメントについて「2014年３月期の家庭用ゲーム機販売台数が８年ぶりに世界首位になった」と報じられた。

トヨタ、マツダ、パナソニックといった輸出関連株が上昇している。エイチーム、コマツ、リブセンスやディーエヌエが高い。半面、ＫＤＤＩや熊谷組、ＳＭＣが安い。セブン＆アイや日電産、アステラスが売られた。

東証２部株価指数は続伸。ＡＧＣａｐ、アートＳＨＤやＪトラストが買われた。半面、田淵電や日精機、長大が売られた。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕